最新: 10-Q  ·  2026-08-03

エクソンモービル

Exxon Mobil Corporation

米国最大の石油メジャー。上流 (探鉱・生産)・下流 (精製)・化学を統合運営する。

XOMエネルギー公式 IR

次回決算予定

2026.10.29 · 木曜

コンセンサス予想

売上予想
15.35 兆円
EPS 予想 (調整後)
552.9 円

最新四半期

FY2026 Q2· 2026-08-03 発表
売上
18.18 兆円
売上 YoY
+42.3%

前年同期比

売上 QoQ
+36.3%

前期比

EPS (GAAP)
545.2 円
EPS YoY
+112.2%

前年同期比

EPS QoQ
+248.0%

前期比

売上構成

2026-08-03 発表

売上構成比前年比
  • エネルギー製品9.50 兆円68.6%+46.1%
  • 上流 (探鉱・生産)2.87 兆円20.7%+36.3%
  • 化学製品8,641 億円6.2%+19.3%
  • 特殊製品6,078 億円4.4%+18.7%

指標推移

直近 6 四半期

売上

兆円

売上推移の折れ線チャート17.1815.5213.8625Q125Q225Q325Q426Q126Q218.18

EPS (GAAP)

円

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート475.4358.9242.525Q125Q225Q325Q426Q126Q2545.2

営業利益

兆円

営業利益推移の折れ線チャート2.692.111.5225Q125Q225Q325Q426Q126Q23.04

フリーキャッシュフロー

兆円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート2.251.560.8625Q125Q225Q325Q426Q126Q22.67

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 Q218.18 兆円+42.3% YoY+36.3% QoQ—3.04 兆円+81.4% YoY+178.8% QoQ2.28 兆円+105.1% YoY+247.2% QoQ2.67 兆円+223.3% YoY+661.9% QoQ545.2 円+112.2% YoY+248.0% QoQ
FY2026 Q113.38 兆円+2.4% YoY+3.4% QoQ—1.09 兆円-39.9% YoY-13.2% QoQ6,572 億円-45.8% YoY-35.7% QoQ3,512 億円-68.3% YoY-57.3% QoQ157.1 円-43.2% YoY-35.1% QoQ
FY2025 Q412.65 兆円-1.3% YoY-3.5% QoQ—1.23 兆円-18.2% YoY-26.5% QoQ9,988 億円-14.6% YoY-13.9% QoQ8,034 億円-3.0% YoY-13.7% QoQ236.6 円-10.5% YoY-12.5% QoQ
FY2025 Q313.15 兆円-5.2% YoY+4.6% QoQ—1.69 兆円-16.1% YoY+2.1% QoQ1.16 兆円-12.3% YoY+6.6% QoQ9,347 億円-46.9% YoY+15.1% QoQ271.4 円-8.3% YoY+7.3% QoQ
FY2025 Q212.77 兆円-12.4% YoY-2.0% QoQ—1.68 兆円-21.7% YoY-7.7% QoQ1.11 兆円-23.4% YoY-8.2% QoQ8,252 億円+21.8% YoY-25.3% QoQ257.0 円-23.4% YoY-6.8% QoQ
FY2025 Q113.06 兆円+0.1% YoY-0.4% QoQ—1.82 兆円-6.2% YoY+18.2% QoQ1.21 兆円-6.2% YoY+1.4% QoQ1.11 兆円-26.4% YoY+30.8% QoQ276.5 円-14.6% YoY+2.3% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2025 FY51.05 兆円-5.0% YoY—6.34 兆円-15.6% YoY4.43 兆円-14.4% YoY3.63 兆円-23.1% YoY1029.4 円-14.5% YoY
FY2024 FY53.71 兆円+1.5% YoY—7.51 兆円-7.4% YoY5.17 兆円-6.5% YoY4.72 兆円-8.2% YoY1204.5 円-11.8% YoY
FY2023 FY52.94 兆円-16.7% YoY—8.11 兆円-32.1% YoY5.53 兆円-35.4% YoY5.14 兆円-42.7% YoY1365.9 円-33.0% YoY
FY2022 FY62.80 兆円+49.5% YoY—11.80 兆円+223.7% YoY8.46 兆円+141.9% YoY8.86 兆円+62.0% YoY2013.1 円+146.0% YoY
FY2021 FY31.85 兆円7.47 兆円2.76 兆円2.65 兆円4.15 兆円620.4 円

提出書類

10-Q

2026.08.03

月曜

原油価格・精製マージン上昇で利益大幅増。2Q EPS 3.48ドル（前年1.64ドル）と倍増、全セグメント増益も中東混乱・減損がマイナス

  • 第2四半期（2Q）純利益は145億ドル（EPS 3.48ドル）で前年同期の71億ドル（EPS 1.64ドル）の約2倍に増加。売上・その他収入は1,160億ドル（前年815億ドル）に急伸
  • 全セグメント増益。Upstream 79億ドル、Energy Products 55億ドル（前年14億ドル）、Chemical Products 11億ドル、Specialty Products 10億ドル。精製マージンが10年レンジを大幅上回る需給環境が追い風
  • 販管費・減価償却を除くCash Opex（エネルギー・生産税控除後）は2019年比で累計163億ドルの構造コスト削減を達成（上半期に12億ドル追加）
  • 営業キャッシュフローは上半期で323億ドル（前年+78億ドル）。2Qの営業CF+資産売却収入は240億ドルと前年同期比で123億ドル増
  • 株主還元として上半期に配当86億ドルを支払い、自社株買戻しを100億ドル（6,670万株）実施。2026年の設備投資計画は270〜290億ドル

会社ガイダンス

通期

2026年通期の設備投資（Cash Capex）は270億〜290億ドルの計画。実際の支出は個別プロジェクトの進捗により変動する可能性がある。

背景・要因

  • 原油価格の上昇と精製マージンの急拡大が最大の増益要因。中東の供給混乱と世界的な製油能力削減で精製マージンが10年レンジを大きく上回った
  • Upstreamでは商品価格上昇で46.5億ドル増益、Guyana・Permian成長などのAdvantaged Volumeで11.4億ドル増益。一方で中東混乱や減損を含むIdentified Itemsで11.99億ドルの損失
  • Energy Productsは精製マージン改善で31.8億ドル増益、デリバティブのタイミング効果（推定+25.6億ドル）が寄与、一方Identified Itemsで減損等11.8億ドルの損失
  • 中東の供給混乱は全セグメントの生産・販売にマイナス。Upstreamの中東ボリュームは10.6億ドル減益
  • 実効税率が前年の34%から24%に低下（法人税率の異なる地域の収益構成変化）

リスク・懸念

  • 中東の供給混乱・地政学的緊張の継続。供給遮断や海上輸送ルート寸断、資産の収用・押収等のリスクに言及
  • 欧州の石油・ガス部門に対する懲罰的課税など、各国の規制・課税・制裁・関税政策の変化
  • 気候変動関連の訴訟。ルイジアナ州沿岸浸食訴訟は2026年7月31日に和解したが、その他の未検証の气候変動訴訟リスクが残る
  • 減損（impairments）や金融引当金（financial reserves）などIdentified Itemsによる損失が業績を圧迫
  • マクロ経済・インフレ圧力、貿易・供給網の分断、金利・為替変動、貿易相手国の脱カップリング等

原文

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10-Q

2026.05.04

月曜

1Q26純利益46%減の41億ドル、中東の地政学的混乱と派生商品の不利な評価が重石となった一方、Guyana・Permianの有利な成長で部分的に相殺

  • 1Q26純利益41億ドル（前年同期77億ドル、46%減）、EPS1.00ドル（前年同期1.76ドル）。中東の地政学的事象による供給混乱と派生商品の評価損が主因
  • 上流部門の有利な成長が増益要因：Guyana過去最高生産、Permian増産により、油相当生産能力430万バレル/日（前年同期410万バレル/日）に成長
  • エネルギー製品部門：取引・最適化による強い利益（+24.2億ドル）が、中東供給混乱による派生商品評価損（-33.3億ドル）に打消される。特定項目で7.06億ドルの損失
  • 化学製品部門：利益110百万ドル（前年同期273百万ドル）。圧縮されたマージンが34百万ドル減益
  • キャッシュ・キャピタル・エクスペンディチャー61.87億ドル（前年同期59.36億ドル）。通期は27～29億ドルの範囲を予定

会社ガイダンス

通期

2026年通期キャッシュ・キャピタル・エクスペンディチャー270～290億ドルを見込む。実際の支出は個別プロジェクトの進捗により変動の可能性あり。

背景・要因

  • 中東の地政学的混乱による供給減少と出荷遅延（上流部門で6.8億ドル減益、エネルギー製品部門で2.6億ドル基数減と派生商品評価損）
  • 派生商品の不利な評価（「Estimated Timing Effects」）：上流部門で6.9億ドル、エネルギー製品部門で33.3億ドルの評価損。将来に相殺予想
  • 有利な成長資産からの増益：Guyanaの過去最高生産とPermianの増産が、上流部門で6.1億ドル増益に寄与
  • 構造的コスト削減：上流部門1.7億ドル、エネルギー製品部門1.6億ドル、化学製品部門0.7億ドル増益。累積削減額156億ドル（2019年比）
  • 減価償却費増加：上流部門で6.5億ドル減益（前年同期比で1.07億ドル増）
  • マージン改善：エネルギー製品部門で24.2億ドル増益（取引最適化による）、特性製品部門で1.1億ドル減益（圧縮マージン）
  • 原油・ガス価格の影響：上流部門では低いガス実現価格が利益を2.8億ドル圧迫、化学製品部門ではアジア地域での飼料コスト上昇で利益圧迫

リスク・懸念

  • 地政学的リスク：中東の紛争が供給混乱と物流遅延を引き起こし、供給鎖と操業に悪影響。今後も継続可能性
  • 商品価格変動リスク：第1四半期は平均原油価格が若干上昇に留まり、歴史的10年間レンジの中程度。ガス価格上昇、化学製品マージンは最低サイクル
  • 派生商品リスク：未決済派生商品の時価評価が四半期ごとにポジションに大きな影響。期末時点で商品派生商品の純ノーショナルが相当額（原油25百万バレル、石油製品-47百万バレル、天然ガス-658百万MMBTUs）
  • 規制・政策リスク：欧州の石油・ガス産業への懲罰的税金、様々な地域での排出権規制の強化と非統一的な基準（持続可能性報告関連）
  • 気候訴訟リスク：複数の州・自治体が気候変動による被害補償を求める訴訟を提起。会社は主張が根拠なしとの見解だが、予測不能性あり
  • インフレ圧力：航空燃料価格上昇、飼料・材料費の上昇がマージンを圧迫。労務費上昇や供給チェーン制約も影響
  • 競争力・技術リスク：低炭素技術（CCS、水素、アンモニア、先端リサイクル）の商業化と採算性確保が不確実。規制インセンティブの定着も要件

原文

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8-K

2026.05.01

金曜

中東供給途絶の影響で1Q純利益は減少、調整後EPS $2.09で基調は堅調。構造的コスト削減と優良資産からの増産が成長基盤

  • 1Q26純利益42億ドル（前年同期77億ドル）。調整後・タイミング効果除外ベースでは87億ドル（EPS $2.09）で前年同期76億ドルを上回る
  • Upstream報告利益57億ドル（前年同期68億ドル）。ガイアナで過去最高の日産900千バレル超、ゴールデンパスLNG Train 1が3月末に初LNG生産達成
  • 2019年比の構造的コスト削減は156億ドルの累計達成。2030年までに200億ドル達成目標。追加の設備投資を活用した成長
  • 調整後・タイミング効果除外ベースEPS $2.09は前年同期 $1.73比で36セント増加。金利・原油価格見通しは明記なし
  • 中東供給途絶による金融ヘッジ損失7億ドル、デリバティブ評価差額39億ドルのマイナスタイミング効果が報告利益に影響

会社ガイダンス

通期

通期設備投資は27～29億ドルを見込む。2026年の株式買い戻し計画は200億ドルで、市場環境が合理的範囲であれば実行予定。構造的コスト削減は2030年までに200億ドルに到達する見通し

背景・要因

  • 原油・ガス実現価格の上昇により優良資産（ガイアナ、パーミアン）の増産が利益を牽引。1Q油相当生産は日産459万バレル（前年同期455万バレル）
  • 中東地政学リスク（イラン向け制裁関連と見込まれる）による供給途絶で、原油・LNG販売量が減少。特にMiddle East volume impactsが顕著
  • 構造的コスト削減 $0.6億ドル / 四半期ペース。2019年基準比で人員削減、資産売却、業務効率化により実現
  • ゴールデンパスLNG（QatarEnergyと共同事業）Train 1生産によりU.S. LNG輸出が前年比5%増加。LNG営業開始イベント
  • 東部欧州・中央アジアの操業上支障（カザフスタン）、米国冬季嵐Fernによる生産減。為替逆風（Energy Products Non-U.S.セグメント）

リスク・懸念

  • 中東地政学情勢不安定化による供給途絶リスク。1Q26で金融ヘッジと物理取引のミスマッチで7億ドルの損失を計上
  • インフレ、為替変動、地政学リスクなど市場環境悪化による原油・ガス価格下押し圧力。エネルギー転換に伴う長期需要不確実性
  • 政策・規制環境の変化。欧州の追加エネルギー税などが投資ケースを圧迫。低炭素投資の公的支援が減少するリスク
  • 川下（Energy Products）セグメントのマージン圧力。定期修繕費、フィードコスト上昇、季節変動の不確実性
  • 新興技術（水素、CCUS、低炭素燃料）の商業化リスク。2050年ネットゼロ実現には継続的な政策・技術進展が必要不可欠

原文

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8-K

2026.01.30

金曜

2025年の過去最高の上流事業生産と積極的な資本配分で強固な基盤を構築、ただし原油価格下落と化学品マージン悪化で通期利益は減少

  • 通期純利益は288億ドル（前年334億ドル）、EPSは6.70ドル（前年7.84ドル）で前年比14%減少。ただしEPSが2019年以来21%のCAGRで成長。
  • 営業活動によるキャッシュフロー520億ドル（過去最高レベル）、フリーキャッシュフロー261億ドルで、株主配当37.2億ドル（配当172億ドル＋自社株買い200億ドル）を実施。
  • 上流事業生産が過去40年以上で最高の日産473万バレル相当、特にパーミアン盆地で日産160万バレル、ガイアナで日産70万バレルを超える記録的な生産を実現。
  • 構造改革による累積コスト削減は2019年以来151億ドル、2025年だけで30億ドルを達成。2030年までに累積200億ドルを目指す。
  • 原油価格下落と化学品マージン悪化が主な逆風。上流事業利益は前年254億ドルから213億ドルに低下、化学品利益は前年26億ドルから8億ドルに急落。

会社ガイダンス

通期

2026年の資本支出は27～29億ドルを見込む。配当については2026年を通じて20億ドルの自社株買い継続を計画している（市場環境が合理的であることが条件）。会社は2030年までに構造改革による累積コスト削減200億ドルを目指すほか、2030年までのGHG排出量削減と随焼き削減計画については2025年の進捗で達成見込みを発表している。

背景・要因

  • 原油価格下落による上流事業の実現値低下
  • 化学品マージンの業界全体での悪化
  • 為替相場の不利な変動による影響
  • 償却費・減損費の増加（2025年の環境変化に対応）
  • ガイアナ、パーミアン、LNGなどの優位資産からの利益成長（３億ドル相当の増分利益）
  • 10個の主要プロジェクト完成による基盤強化

リスク・懸念

  • 世界的な石油・天然ガス・石油化学の需給不均衡による価格変動リスク
  • 規制・税制変更、特に欧州のエネルギー産業税引き上げや不均等な低炭素支援
  • 地政学的リスク：戦争、紛争、貿易網の混乱、サプライチェーン障害
  • 政策不確実性：低炭素投資機会の政策支援の変動、許認可の遅延リスク
  • プロジェクト実行リスク：完成遅延、コスト超過、第三者供給業者依存
  • 技術革新による代替エネルギーの競争激化
  • 金利・為替相場変動による損失

原文

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10-Q

2025.11.03

月曜

3Q決算は原油安と化学部門の低迷が逆風、上流部門のガイアナ・パーミアン成長で一部相殺

  • 9ヶ月純利益223億ドル（前年比14%減）、1株利益5.16ドル（前年同期6.12ドル）
  • 原油価格下落が約40億ドルの利益押し下げ、一方でガイアナ・パーミアンなど上流の優位資産から15億ドルの利益増加
  • 化学部門が底循環、北米のエタン優位性喪失により1月-9月で12億8,000万ドルの利益減少
  • 構造的コスト削減により累積143億ドル達成（2025年1月-9月で22億ドル追加）
  • 資本支出は20億9,000万ドル（前年比3.4倍増）、株主還元は配当12.9億ドル＋自社株買い14.9億ドル

会社ガイダンス

通期

2025年通期の設備支出は270億～290億ドル範囲の下限をやや下回る水準を見込む（買収除外）。実績は個別プロジェクトの進捗次第で変動する可能性あり。

背景・要因

  • 原油価格下落（3Qで15.1億ドルの利益減）
  • 化学セクターの低迷・産業過剰供給
  • ガイアナ・パーミアン等からの優位資産の成長（3Qで6.3億ドル利益増）
  • 構造的コスト削減による効率化（3Qで3.3億ドル利益増）
  • パイオニア買収（2024年5月、63億ドル買収、9ヶ月で10.1億ドル純利益貢献）
  • 精製マージンの改善（3Qで1.01億ドル利益増）
  • 導関税等を含む貿易不確実性（重大な近期影響なしと判断）

リスク・懸念

  • 化学部門が底循環、業界の過剰供給が継続
  • 原油・天然ガス価格変動の地政学的リスク
  • 気候変動訴訟（州政府による前例のない請求、ルイジアナ州の沿岸浸食賠償請求）を複数抱える
  • 国際的な貿易関税・制裁政策の不確実性（米国による多国への関税、報復関税の実施）
  • OPEC+供給増加に伴う価格抑制リスク
  • 新規プロジェクト完工・稼動開始の遅延リスク
  • 低炭素・代替エネルギー技術への競争激化

原文

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