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2026.04.22
水曜
Q1は売上30%増・調整後EPS83%増と好調、データセンター需要が牽引。通期ガイダンスを上方修正し、調整後EPS成長率51%見通しに引き上げ
- 売上高26.5億ドル(前年比+30%)、うち米州が44%のオーガニック成長とデータセンター需要が牽引
- 調整後営業利益5.51億ドル(+64%)、調整後営業利益率20.8%(前年比+430bp)と大幅改善
- 調整後希薄化後EPS 1.16ドル(+83%)、GAAPベース希薄化後EPS 0.99ドル(+136%)
- 営業キャッシュフロー7.67億ドル(+153%)、調整後フリーキャッシュフロー6.53億ドル(+147%)とキャッシュ創出力が急拡大
- ネットレバレッジ約0.2倍、投機級から投資適格(Moody's Baa3/S&P BBB-)に格上げ
会社ガイダンス
次四半期
第2四半期2026年:売上32.5億~34.5億ドル(オーガニック成長20%~24%)、調整後営業利益6.9億~7.3億ドル(利益率20.7%~21.7%)、調整後希薄化後EPS 1.37~1.43ドル(同44%~51%増)
通期
通期2026年:売上135億~140億ドル(オーガニック成長29%~31%)、調整後営業利益31.4億~32.6億ドル(利益率22.8%~23.8%)、調整後希薄化後EPS 6.30~6.40ドル(同50%~52%増)、調整後フリーキャッシュフロー21億~23億ドル
背景・要因
- 米州を中心としたデータセンター需要の急拡大が売上をけん引(米州オーガニック成長44%)
- 数量増によるオペレーショナルレバレッジと、関税影響および緩和策を織り込んだ価格-原価管理の改善が利益率を押し上げ
- 買収による4%の売上貢献、為替が3%のプラス寄与
- 運転資本効率改善と金利低下によりフリーキャッシュフローが大幅増加
リスク・懸念
- 関税およびグローバル貿易紛争の影響(ただし現時点では価格-原価管理で相殺中)
- 長い販売サイクルや受注の予測不能性、顧客のキャンセルリスク
- データセンター市場の成長鈍化や顧客の技術投資シフトの可能性