10-Q
2026.05.01
金曜
Truist、2026年第1四半期は増収増益。EPSは前年比25%増、自己株買い加速もCET1比率は10.8%維持
- 純利益は14.81億ドル(前年比+17%)、普通株主帰属純利益は13.77億ドル(同+19%)
- 希薄化後EPSは1.09ドル(前年0.87ドル、+25%)
- 純金利収入(Taxable-equivalent)は36.44億ドル(前年比+2.5%)、NIMは3.02%(+1bp)
- 非金利収入は15.53億ドル(前年比+12%)、投資銀行・トレーディング収入が牽引
- 自己株買い11.43億ドル(22.2百万株)を実施。CET1比率は10.8%で横ばい
会社ガイダンス
通期
2026年3月31日時点の予備的CET1比率は10.8%。$100億の自社株買い枠のうち$89億が未使用。4月にさらに$12億の自社株買いを実施。SCB(Stress Capital Buffer)要件は2.5%(2025年CCAR)、2025年10月~2027年9月に適用。平均連結LCRは110%(規制最低100%超)。
背景・要因
- 固定金利資産の再価格設定と融資残高増加が純金利収入を押し上げ、固定金利負債の再価格設定が一部相殺
- 投資銀行・トレーディング収入(+36%)とウェルス・マネジメント収入(+8%)が非金利収入の増加を牽引
- モーゲージバンキング収入(+23%)も増加
- 法人費用(人件費増)は増加したが、専門家報酬・外部委託費は減少
リスク・懸念
- 金利変動リスク:直近12か月のNII感応度は±200bpsの段階的変化で-0.8%~-0.4%と概ね中立だが、金利環境次第
- 与信リスク:間接自動車ローンの不良債権が増加(延滞基準変更の影響含む)、消費者向けNCO率は上昇傾向
- 規制資本の変更:規制当局がAOCIの大部分を規制資本に認識する新提案を公表(5年の経過措置付き)。最終規則の影響は不透明
- のれん評価リスク:卸売銀行(WB)セグメントの評価において割引率が100bps上昇すると、収益アプローチでのれんの公正価値が簿価を下回る可能性がある