最新: 8-K  ·  2026-07-28

NXP セミコンダクターズ

NXP Semiconductors N.V.

車載半導体・産業向けマイコン・コネクティビティ IC のグローバル大手。Philips Semi をルーツとするオランダ籍企業で米国上場。

NXPIテクノロジー公式 IR

次回決算予定

2026.10.27 · 火曜

コンセンサス予想

売上予想
5,899 億円
EPS 予想 (調整後)
646.2 円

最新四半期

FY2026 Q2· 2026-07-28 発表
売上
5,730 億円
売上 YoY
+19.5%

前年同期比

売上 QoQ
+9.9%

前期比

EPS (GAAP)
495.0 円
EPS YoY
+72.6%

前年同期比

EPS QoQ
-31.8%

前期比

指標推移

直近 6 四半期

売上

億円

売上推移の折れ線チャート55145153479325Q125Q225Q325Q426Q126Q25730

EPS (GAAP)

円

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート630.5501.8373.225Q125Q225Q325Q426Q126Q2495.0

営業利益

億円

営業利益推移の折れ線チャート21741791140725Q125Q225Q325Q426Q126Q21755

フリーキャッシュフロー

億円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート1186100181625Q125Q225Q325Q426Q126Q21297

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 Q25,730 億円+19.5% YoY+9.9% QoQ3,281 億円+28.2% YoY+12.0% QoQ1,755 億円+55.9% YoY-28.8% QoQ1,257 億円+72.4% YoY-31.6% QoQ1,297 億円+13.6% YoY+10.8% QoQ495.0 円+72.6% YoY-31.8% QoQ
FY2026 Q15,081 億円+12.2% YoY-4.6% QoQ2,856 億円+14.6% YoY-1.1% QoQ2,404 億円+108.2% YoY+102.3% QoQ1,792 億円+129.0% YoY+146.6% QoQ1,141 億円+67.6% YoY-10.0% QoQ707.6 円+130.7% YoY+146.1% QoQ
FY2025 Q45,166 億円+7.2% YoY+5.1% QoQ2,799 億円+7.7% YoY+1.1% QoQ1,152 億円+10.2% YoY-16.7% QoQ705 億円-8.1% YoY-27.9% QoQ1,228 億円+203.8% YoY+56.1% QoQ278.8 円-6.7% YoY-27.4% QoQ
FY2025 Q34,832 億円-2.4% YoY+8.4% QoQ2,721 億円-4.2% YoY+14.4% QoQ1,360 億円-9.8% YoY+30.0% QoQ961 億円-12.1% YoY+41.8% QoQ774 億円-14.3% YoY-27.0% QoQ377.7 円-11.1% YoY+41.7% QoQ
FY2025 Q24,796 億円-6.4% YoY+3.2% QoQ2,560 億円-12.8% YoY+0.1% QoQ1,126 億円-23.3% YoY-5.0% QoQ729 億円-32.4% YoY-9.2% QoQ1,141 億円+20.8% YoY+63.4% QoQ286.8 円-31.1% YoY-8.9% QoQ
FY2025 Q14,529 億円-9.3% YoY-8.9% QoQ2,492 億円-12.5% YoY-7.0% QoQ1,155 億円-15.5% YoY+7.1% QoQ783 億円-23.3% YoY-1.0% QoQ680 億円-31.8% YoY+63.2% QoQ306.7 円-22.3% YoY-0.5% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2025 FY1.90 兆円-2.7% YoY1.04 兆円-5.7% YoY4,720 億円-10.8% YoY3,131 億円-19.5% YoY3,753 億円+17.9% YoY1231.5 円-18.3% YoY
FY2024 FY1.95 兆円-5.0% YoY1.10 兆円-5.7% YoY5,293 億円-6.7% YoY3,888 億円-10.3% YoY3,183 億円-23.5% YoY1507.2 円-9.1% YoY
FY2023 FY2.06 兆円+0.5% YoY1.17 兆円+0.5% YoY5,671 億円-3.6% YoY4,333 億円+0.4% YoY4,161 億円-5.2% YoY1657.4 円+1.4% YoY
FY2022 FY1.98 兆円1.13 兆円5,694 億円4,179 億円4,247 億円1582.1 円

提出書類

8-K

2026.07.28

火曜

売上19%増・全セグメント成長、データセンターが新たな成長エンジンに。Q3ガイダンスも堅調

  • 売上高は$3,496M（前年比+19%、前期比+10%）で全エンド市場・全地域で成長
  • Non-GAAP営業利益率35.1%（前年比32.0%から改善）、Non-GAAP EPS $3.61（前年比+33%）
  • 営業キャッシュフロー$860M、設備投資$69M、Non-GAAPフリーキャッシュフロー$791M（売上高比22.6%）
  • 株主還元$360M（配当$256M、自社株買い$104M）、Q2後に追加$32M買い戻し
  • 全セグメント成長：自動車+12%、産業&IoT+38%、モバイル+6%、通信インフラ&その他+41%（前年比）

会社ガイダンス

次四半期

Q3 2026（次四半期）：売上$3,650M〜$3,850M（中間$3,750M、前期比+4〜10%、前年比+15〜21%）。Non-GAAP粗利率58.0〜59.0%、Non-GAAP営業利益率36.0〜37.6%。Non-GAAP希薄化後EPS $3.89〜$4.32（中間$4.11）

背景・要因

  • Software-Defined Vehicles（SDV）とPhysical AIが主要な成長ドライバー
  • データセンターが新たな成長エンジンとして台頭
  • AIがクラウドから物理世界（車両・工場・ロボット）へ移行する流れがNXPの強みある市場に直撃
  • 全地域・全エンド市場で成長を達成

リスク・懸念

  • 関税や国際貿易障壁の上昇によるサプライチェーン混乱リスク
  • マクロ経済不透明感、地政学的リスク（ウクライナ・中東情勢等）
  • 半導体業界の需要変動、サイバーセキュリティリスク
  • サプライヤーからの設備・材料調達リスク

原文

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10-Q

2026.07.28

火曜

Q2売上19.5%増と全セグメント好調、MEMS売却益一巡もNon-GAAP営業利益は過去最高水準。通期ガイダンスは開示なし

  • Q2 2026 売上高は $3,496M（前年同期比+19.5%）。全エンド市場（Automotive +12.1%、Industrial & IoT +38.3%、Mobile +6.0%、Comm Infra & Other +41.3%）で増収。
  • GAAP 粗利率 57.3%（前年同期 53.4%から+3.9ppt改善）、Non-GAAP 粗利率 58.0%（前年同期 56.5%）。工場稼働率改善とコスト効率化が寄与。
  • GAAP 営業利益 $1,071M（営業利益率 30.6%）。前年同期は $687M。Q1 2026 に含まれた MEMS センサー事業売却益 $627M の反動で QoQ は減少。
  • Non-GAAP 営業利益 $1,228M（Non-GAAP 営業利益率 35.1%、前年同期 32.0%）。Non-GAAP ベースでは過去最高水準の収益性。
  • 希薄化後 EPS $3.02（前年同期 $1.75）。FCF（フリーキャッシュフロー）は $791M と強力なキャッシュ創出力を維持。配当 $256M + 自社株買い $104M で株主還元 $360M。

背景・要因

  • 売上増収の主因は全エンド市場の拡大。特に Industrial & IoT（+38.3%）と Comm Infra & Other（+41.3%）が大きく伸長。ディストリビューター経由売上が前年同期比+26.7%と強かった。
  • 粗利率改善は、高販売数量、工場稼働率改善、製造コスト効率化施策（調達コスト削減含む）による。
  • Q1 の MEMS センサー事業売却益（$627M、Other Income に計上）が Q2 には不在のため、GAAP 営業利益は QoQ で減少。
  • R&D・SG&A は業績改善に伴う変動報酬増加（R&D +$38M、SG&A +$24M）で増加したが、売上高比率は改善（R&D 17.3%、SG&A 8.3%）。
  • VSMC 合弁事業への設備投資関連支出 $243M が営業キャッシュフローを圧迫（Other 非流動資産の増加として計上）。

リスク・懸念

  • 米中貿易摩擦・関税政策の変化によるサプライチェーン混乱リスク（Forward Looking Statements に明記）
  • 地政学的リスク：ウクライナ・ロシア紛争、中東情勢の悪化によるエネルギー市場・物流ルートへの影響
  • 半導体業界の需要変動・サイクルリスク。在庫調整リスク
  • サイバーセキュリティ脅威とプライバシーリスクの増大
  • VSMC や ESMC 等のファウンドリー合弁事業への多額の設備投資コミットメント（VSMC 追加 $653M 等）によるキャッシュフロー負担

原文

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8-K

2026.04.28

火曜

売上は前年比12%増と好調、全セグメントが成長。MEMSセンサー売却でGAAPベースの利益は大幅増だが、Non-GAAPベースの本業利益も堅調。第2四半期ガイダンスも増収見通しで、2026年後半に向け勢い加速を見込む。

  • 売上高 $3,181M（前年比 +12%）、Non-GAAP粗利率 57.1%（前年比 +1.0pt改善）、Non-GAAP営業利益率 33.1%（前年比 +1.2pt改善）
  • Non-GAAP希薄化後EPS $3.05（前年比 +16%）、Non-GAAP純利益 $774M（前年比 +15%）
  • 営業キャッシュフロー $793M、設備投資 $79M を差し引いたNon-GAAPフリーキャッシュフロー $714M（対売上高 22.4%）
  • セグメント別：自動車 $1,782M(+6%)、産業&IoT $628M(+24%)、モバイル $391M(+16%)、通信インフラ&その他 $380M(+21%)と全セグメントが前年比増収
  • MEMSセンサー事業売却（2月完了）により現金 $878M 受取り、GAAPベースで $627M の売却益を計上

会社ガイダンス

次四半期

2026年第2四半期（Q2）見通し：売上高 $3,350M〜$3,550M（中間 $3,450M、前期比+8%、前年比+18%）。Non-GAAP粗利率 57.5%〜58.5%（中間 58.0%）。Non-GAAP営業利益率 33.8%〜35.6%（中間 34.7%）。Non-GAAP希薄化後EPS $3.29〜$3.72（中間 $3.50）。

背景・要因

  • 全エンドマーケットで前年比増収。特に産業&IoTが24%増と急伸、ソフトウェア定義車両向けやPhysical AI向けプロセッシングが成長を牽引
  • MEMSセンサー事業売却による一時的なGAAP営業利益への押し上げ効果（$627M）
  • 前四半期比ではモバイルが19%減とやや軟調も、全体としては季節性の範囲内

リスク・懸念

  • 経営陣が言及した具体的なリスクは本資料内にはなし（Forward-looking statementsの項で一般的なリスク要因に言及）

原文

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10-Q

2026.04.28

火曜

MEMSセンサー売却益でGAAP利益急増、全セグメント成長もNon-GAAP営業利益は前四半期比減少。通期ガイダンスの明示なし。

  • 売上高は31億8,100万ドル（前年同期比+12.2%）、全エンド市場（自動車+6.5%、産業/IoT+23.6%、モバイル+15.7%、通信インフラ+20.6%）で成長
  • GAAPベースの純利益は11億2,200万ドル（EPS 4.43ドル）、前年同期比約2.3倍。MEMS Sensors事業売却に伴う6億2,700万ドルの売却益が寄与
  • Non-GAAP粗利率は57.1%（前年同期56.1%）、Non-GAAP営業利益率は33.1%（前年同期31.9%）と改善。ただしNon-GAAP営業利益は前四半期(Q4'25)の11億5,400万ドルから10億5,200万ドルへ減少
  • 営業キャッシュフローは7億9,300万ドル（前年同期5億6,500万ドル）。Non-GAAPフリーキャッシュフローは7億1,400万ドル
  • 2月にMEMS Sensors事業をSTMicroelectronicsに売却完了。現金売却代金8億7,800万ドルを受領

背景・要因

  • MEMS Sensors事業の売却完了による6億2,700万ドルの売却益（Other incomeに計上）がGAAP営業利益を押し上げ
  • 売上高は全エンド市場で前年同期比成長。特に産業/IoT（+23.6%）と通信インフラ（+20.6%）が牽引
  • 粗利益率改善は製造コスト低減（調達・原価効率化）が主因
  • 前四半期(Q4'25)比では自動車(-5.0%)・モバイル(-19.4%)が減少し、売上は4.6%減少
  • TTTech Auto, Aviva Links, Kinaraの3件の買収完了（2025年）がR&D費用増加に寄与

リスク・懸念

  • 米中を中心とする関税・貿易政策の変化がサプライチェーン及び需要に与える影響について言及あり（Forward Looking Statements内のリスク要因として明記）
  • 地政学リスク（ウクライナ・ロシア情勢、中東紛争）がエネルギー市場・物流・需要に悪影響を及ぼす可能性
  • サイバーセキュリティ脅威の増大とプライバシーリスク
  • VSMC（合弁ファウンドリー）への追加出資義務（残余約7億7,300万ドル）およびESMCへの約3億9,800万ドルの出資コミットメントあり

原文

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