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2026.03.17
火曜
Q4はEPSが予想を上回るも粗利率が大幅悪化、通期ガイダンスは低調な低成長見通し
- Q4売上高は前年同期比+1%の36億ドル（53週調整ベースでは+6%）。国際事業は+17%と2桁成長を維持したが、米州は-4%と低迷した。
- Q4希薄化後EPSは5.01ドル（前年は6.14ドル）。粗利率は550bp悪化の54.9%、営業利益率は660bp悪化の22.3%とマージンが大きく低下した。
- 通期（2025年）売上高は+5%の111億ドル。国際事業は+22%と好調だが、米州は-1%、米州既存店売上は-3%と低迷。
- 通期粗利率は260bp悪化の56.6%、営業利益率は380bp悪化の19.9%。在庫は前年比+18%に膨らみ値引き圧力が続く。
- 自社株買いを実施（Q4: 2.7億ドル/140万株、通期: 12億ドル/500万株）。期末現金18億ドル、811店舗体制。
会社ガイダンス
次四半期
2026年第1四半期（13週間）：売上高24.00〜24.30億ドル（前年比+1〜3%）、希薄化後EPS 1.63〜1.68ドル、想定税率約31.5%。
通期
2026年通期（52週間）：売上高113.50〜115.00億ドル（前年比+2〜4%）、希薄化後EPS 12.10〜12.30ドル、想定税率約30%。なお業績見通しは関税やマクロ経済の将来影響を織り込んでいない。
背景・要因
- 米州事業の低迷（Q4米州売上-4%、既存店-1%）と53週目の反動減が売上鈍化の主因。一方、国際事業（中国本土・その他地域）がQ4で+17%と成長を牽引した。
- 粗利率の大幅悪化は値引き販売の増加および在庫評価損の影響が大きい。在庫が前年比+18%（数量ベース+6%）と積み上がっている。
- EPS減少は粗利悪化に加え、営業費用率の上昇（SG&A比率31.5%→32.5%）も寄与。
リスク・懸念
- 関税および通商政策の変更（米国のde minimis免税撤廃を含む）が業績に不透明な影響を及ぼす可能性がある。
- マクロ経済の不透明感・インフレ圧力・消費者マインドの変化が米州のフルプライス販売の回復を阻害するリスク。
- 競争激化とブランド価値維持の難しさ。特に北米市場で値引き販売に頼らないブランドヘルスの回復が課題。