最新: 10-Q  ·  2026-06-04

ルルレモン

lululemon athletica inc.

ヨガウェア発のプレミアムアスレジャーブランド。北米で減速もアジア (特に中国) で高成長。

LULU一般消費財公式 IR

次回決算予定

2026.09.02 · 水曜

コンセンサス予想

売上予想
4,107 億円
EPS 予想 (調整後)
300.3 円

最新四半期

FY2027 Q1· 2026-06-04 発表
売上
3,950 億円
売上 YoY
+4.3%

前年同期比

売上 QoQ
-32.1%

前期比

EPS (GAAP)
270.1 円
EPS YoY
-35.0%

前年同期比

EPS QoQ
-66.0%

前期比

売上構成

2026-06-04 発表

売上構成比前年比
  • Women's apparel2,562 億円64.9%+4.4%
  • Men's apparel930 億円23.5%+6.8%
  • Accessories and other categories458 億円11.6%-1.4%

指標推移

直近 6 四半期

売上

億円

売上推移の折れ線チャート54204807419525Q426Q126Q226Q326Q427Q13950

EPS (GAAP)

円

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート841.1632.2423.325Q426Q126Q226Q326Q427Q1270.1

営業利益

億円

営業利益推移の折れ線チャート1438107471025Q426Q126Q226Q326Q427Q1443

フリーキャッシュフロー

億円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート14427567025Q426Q126Q226Q326Q427Q1139

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2027 Q13,950 億円+4.3% YoY-32.1% QoQ2,139 億円-3.2% YoY-33.0% QoQ443 億円-36.9% YoY-65.9% QoQ312 億円-38.0% YoY-66.8% QoQ139 億円黒転 YoY-90.9% QoQ270.1 円-35.0% YoY-66.0% QoQ
FY2026 Q45,787 億円+0.8% YoY+41.9% QoQ3,176 億円-8.4% YoY+40.1% QoQ1,291 億円-22.1% YoY+86.4% QoQ933 億円-21.6% YoY+91.3% QoQ1,525 億円-17.7% YoY+1064.0% QoQ790.0 円-18.3% YoY+91.9% QoQ
FY2026 Q33,992 億円+7.1% YoY+1.6% QoQ2,218 億円+1.7% YoY-3.5% QoQ678 億円-11.2% YoY-16.8% QoQ477 億円-12.8% YoY-17.3% QoQ128 億円-32.5% YoY-45.3% QoQ403.0 円-9.8% YoY-16.5% QoQ
FY2026 Q23,746 億円+6.5% YoY+6.5% QoQ2,191 億円+4.6% YoY+6.8% QoQ777 億円-3.0% YoY+19.4% QoQ550 億円-5.6% YoY+17.9% QoQ224 億円-49.4% YoY黒転 QoQ459.8 円-1.6% YoY+19.2% QoQ
FY2026 Q13,788 億円+7.3% YoY-34.4% QoQ2,210 億円+8.5% YoY-36.6% QoQ701 億円+1.4% YoY-57.9% QoQ503 億円-2.1% YoY-58.0% QoQ-433 億円赤字拡大 YoY赤転 QoQ415.5 円+2.4% YoY-57.2% QoQ
FY2025 Q45,740 億円+12.7% YoY+50.7% QoQ3,468 億円+14.6% YoY+55.7% QoQ1,657 億円+14.0% YoY+112.4% QoQ1,190 億円+11.8% YoY+112.7% QoQ1,854 億円-0.9% YoY+854.7% QoQ966.4 円+15.2% YoY+111.8% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 FY1.76 兆円+4.9% YoY9,989 億円+0.2% YoY3,514 億円-11.8% YoY2,510 億円-13.0% YoY1,465 億円-41.8% YoY2107.7 円-9.4% YoY
FY2025 FY1.68 兆円+10.1% YoY9,967 億円+11.8% YoY3,983 億円+17.5% YoY2,884 億円+17.1% YoY2,517 億円-3.7% YoY2327.0 円+20.0% YoY
FY2024 FY1.53 兆円+18.6% YoY8,916 億円+24.9% YoY3,390 億円+60.5% YoY2,464 億円+81.4% YoY2,614 億円+401.6% YoY1939.2 円+82.6% YoY
FY2023 FY1.22 兆円6,771 億円2,002 億円1,288 億円494 億円1006.8 円

提出書類

10-Q

2026.06.04

木曜

売上微増も大幅増益・関税とコスト増で利益急減、米国不振と中国好調の二極化鮮明に

  • 売上高は前年比+4%の$2,471.6M。ただし米州は-3%減収、中国本土+30%・その他地域+13%と地域差が大きい
  • EPSは$1.69（前年$2.60から-35%）。純利益$195.0M（同-38%）と大幅減益
  • 粗利益率は54.2%（前年58.3%から410bp悪化）。米州の製品マージンが500bp低下、関税の影響が直撃
  • 営業利益$276.9M（同-37%）、営業利益率11.2%（同730bp悪化）。販管費が前年比+12.4%増
  • 全社既存店売上高は+1%（恒常為替ベースでは-2%）。米州既存店は-5%（恒常-6%）と低迷、中国本土既存店は+20%（恒常+13%）と好調

背景・要因

  • 米州の既存店売上高が-5%（恒常為替-6%）と低迷。コンバージョン率低下、来店客数減少、平均注文額減少が要因
  • 関税の影響が顕在化。米州の製品マージンが500bp悪化。前期にIEEPA関税$230M支払い済み、返金請求手続き中
  • 中国本土は+30%増収・既存店+20%（恒常+13%）と好調継続。19店舗純増で新規出店効果$45.2M
  • 販管費率が42.9%（前年39.8%から+310bp）。人件費増・プロキシーコンテスト関連費用$11.4M含む本社コスト増が主要因
  • 米州で14店舗純増、中国本土19店舗、その他地域13店舗純増。総店舗数は816店舗（前期末811）

リスク・懸念

  • 関税政策の不確実性：IEEPA無効化後も別法で新関税が発動。免除プログラム（de minimis）撤廃は維持。通期の関税影響は見通し困難
  • 米州の需要低迷：コンバージョン率・来店客数・平均注文額が全て減少。マクロ経済の不透明感が消費者の裁量支出を圧迫
  • CEO交代の過渡期：前任CEOが1月末退任、現在は暫定共同CEO体制。新CEO（Heidi O'Neill）は9月8日付就任予定
  • 訴訟リスク：証券クラスアクション（虚偽記載疑惑）・株主代表訴訟・消費者集団訴訟（関税関連価格設定）が係属中
  • サプライチェーン集中リスク：製品の約40%がベトナム、生地の約34%が台湾から調達。地政学リスクに晒される

原文

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8-K

2026.06.04

木曜

減収・減益着地、関税・北米低迷で通期ガイダンス下方修正——経営陣は北米改善への「手応え」を強調

  • 売上高は前年比+4%の$2.47B（定率ベース+2%）。内訳は米州▲3%（定率▲4%）、国際+22%（同+16%）
  • 希薄化後EPSは$1.69（前年$2.60から▲35%）。粗利益率は410bp悪化の54.2%、営業利益率は730bp悪化の11.2%
  • 国際部門が好調：中国本土は定率ベースで+23%、国際全体の比較可能売上は+13%（定率+8%）
  • 米州の比較可能売上は▲5%（定率▲6%）と低迷。全社比較可能売上は+1%（定率▲2%）
  • 四半期中に220万株を$358.3Mで自社株買い。期末現金$1.5B、在庫は数量ベースで▲4%

会社ガイダンス

次四半期

2026年第2四半期(7月末頃まで)：売上$2.450B〜$2.475B（前年比▲3%〜▲2%）、希薄化後EPS $1.76〜$1.81、税率約30%

通期

通期（2027年1月31日迄）：売上$11.000B〜$11.150B（前年比▲1%〜0%）、希薄化後EPS $10.95〜$11.15、税率約30%。前回見通しから下方修正（IEEPA関税還付や将来の自社株買いは含まず）

背景・要因

  • 米州（米国+カナダ）の売上低迷が全社を圧迫。米州の定率ベース売上▲4%、比較可能売上▲6%
  • 粗利率が410bp悪化。値引きや関税影響、製品構成変化が原因と推察
  • 国際事業は引き続き成長牽引役。中国本土が定率+23%、Rest of Worldが+9%
  • 為替が逆風。報告ベース売上+4%に対し定率では+2%にとどまる

リスク・懸念

  • 関税・マクロ経済の不透明感——ガイダンスはIEEPA関税の還付や将来の自社株買いを織り込まず
  • 米州（特に米国）の消費低迷と値引き圧力。フルプライス販売に改善の兆しはあるが楽観視はできない
  • 消費者選好の変化、競争激化、サプライチェーン混乱等の継続的リスク

原文

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8-K

2026.03.17

火曜

Q4はEPSが予想を上回るも粗利率が大幅悪化、通期ガイダンスは低調な低成長見通し

  • Q4売上高は前年同期比+1%の36億ドル（53週調整ベースでは+6%）。国際事業は+17%と2桁成長を維持したが、米州は-4%と低迷した。
  • Q4希薄化後EPSは5.01ドル（前年は6.14ドル）。粗利率は550bp悪化の54.9%、営業利益率は660bp悪化の22.3%とマージンが大きく低下した。
  • 通期（2025年）売上高は+5%の111億ドル。国際事業は+22%と好調だが、米州は-1%、米州既存店売上は-3%と低迷。
  • 通期粗利率は260bp悪化の56.6%、営業利益率は380bp悪化の19.9%。在庫は前年比+18%に膨らみ値引き圧力が続く。
  • 自社株買いを実施（Q4: 2.7億ドル/140万株、通期: 12億ドル/500万株）。期末現金18億ドル、811店舗体制。

会社ガイダンス

次四半期

2026年第1四半期（13週間）：売上高24.00〜24.30億ドル（前年比+1〜3%）、希薄化後EPS 1.63〜1.68ドル、想定税率約31.5%。

通期

2026年通期（52週間）：売上高113.50〜115.00億ドル（前年比+2〜4%）、希薄化後EPS 12.10〜12.30ドル、想定税率約30%。なお業績見通しは関税やマクロ経済の将来影響を織り込んでいない。

背景・要因

  • 米州事業の低迷（Q4米州売上-4%、既存店-1%）と53週目の反動減が売上鈍化の主因。一方、国際事業（中国本土・その他地域）がQ4で+17%と成長を牽引した。
  • 粗利率の大幅悪化は値引き販売の増加および在庫評価損の影響が大きい。在庫が前年比+18%（数量ベース+6%）と積み上がっている。
  • EPS減少は粗利悪化に加え、営業費用率の上昇（SG&A比率31.5%→32.5%）も寄与。

リスク・懸念

  • 関税および通商政策の変更（米国のde minimis免税撤廃を含む）が業績に不透明な影響を及ぼす可能性がある。
  • マクロ経済の不透明感・インフレ圧力・消費者マインドの変化が米州のフルプライス販売の回復を阻害するリスク。
  • 競争激化とブランド価値維持の難しさ。特に北米市場で値引き販売に頼らないブランドヘルスの回復が課題。

原文

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10-Q

2025.12.11

木曜

売上7%増も関税・値引きが利益を圧迫、アメリカ事業低迷、CEO交代の不透明感—ガイダンスなし

  • 第3四半期(2025年8月~11月)の売上高は前年比7%増の25.7億ドル。中国本土(46%増)とその他海外(19%増)が牽引したが、米州は2%減。
  • 粗利益率は55.6%と前年から290bp悪化。関税引上げと値引き拡大(マークダウン・クレジットカード提携プログラム)が主因。
  • 営業利益は11%減の4.36億ドル、営業利益率は17.0%(前年20.5%)。EPSは$2.59(前年$2.87)と12%減益。
  • 米州の既存店売上は5%減。客単価・コンバージョン率・来店数が減少し、低調な消費者心理を反映。中国本土の既存店売上は24%増(+25% constant currency)と好調。
  • CEOのCalvin McDonald氏が2026年1月末退任を発表。CFOのMeghan Frank氏と社長のAndre Maestrini氏が暫定共同CEOに就任予定。

背景・要因

  • 関税引上げ: 2025年4月以降の米国関税政策変更とde minimis免税撤廃により、第3四半期の製品コストが増加。通期で約2.1億ドルの営業利益減少見込み(対策後ネット)。
  • 米州の低迷: マクロ経済の不確実性とインフレ圧力による消費者センチメント低下、客単価・コンバージョン率・来店数減少。クレジットカード提携プログラムによるeコマーストラフィック増は一部相殺。
  • 中国本土の急成長: シングルスデーのタイミング効果もありeコマーストラフィックが大幅増。27店舗純増の店舗網拡大も寄与。
  • Rest of World堅調: 既存店9%増、来店者数増が主因。9店舗純増の新規出店効果も。
  • 為替影響: 第3四半期中に外国為替・デリバティブ評価損$8.8百万(税引前)をSG&Aで認識。通期では売上高に$15.4百万のマイナス影響。

リスク・懸念

  • 米国関税政策: 2025年4月以降の10%ベースライン関税、国別関税、de minimis免税撤廃により製品コスト急増。2025年通期で約2.1億ドルの営業利益減少見込み(対策後)。ベトナム・カンボジア等の主要調達国が影響を受ける。
  • アメリカ事業の構造的減速: 既存店売上5%減、客単価低下・コンバージョン率低下・来店数減少が継続。経済不確実性・消費者の裁量支出減少が長期化するリスク。
  • CEO交代リスク: Calvin McDonald CEOが2026年1月末退任。暫定共同CEO体制への移行中であり、後任CEO選定に時間を要する可能性。経営の不透明感・人材流出リスク。
  • サプライチェーン集中リスク: 製品の約40%がベトナム、17%がカンボジア、11%がスリランカで生産。トップ5仕入先が49%を占める。関税・地政学リスクに脆弱。
  • APAC展開リスク: 中国における個人情報保護法(PIPL)等の規制、政治的緊張、為替変動、ブランド受容性の不確実性。

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