最新: 10-Q  ·  2026-07-28

ヒルトン

Hilton Worldwide Holdings Inc.

Hilton / Hampton / DoubleTree 等のホテルを擁する世界 2 位のホテル運営会社。フランチャイズ + 運営フィーの asset-light 型モデル。

HLT一般消費財公式 IR

次回決算予定

2026.10.20 · 火曜

コンセンサス予想

売上予想
5,232 億円
EPS 予想 (調整後)
366.1 円

最新四半期

FY2026 Q2· 2026-07-28 発表
売上
5,476 億円
売上 YoY
+6.5%

前年同期比

売上 QoQ
+13.8%

前期比

EPS (GAAP)
344.2 円
EPS YoY
+14.1%

前年同期比

EPS QoQ
+26.5%

前期比

売上構成

2026-07-28 発表

売上構成比前年比
  • コスト精算収益3,249 億円59.3%+9.4%
  • フランチャイズ・ライセンスフィー1,324 億円24.2%+8.5%
  • 直営510 億円9.3%-6.3%
  • 基本・その他運営フィー162 億円3.0%+2.1%
  • その他収益118 億円2.2%-6.5%
  • インセンティブ運営フィー113 億円2.1%-8.0%

指標推移

直近 6 四半期

売上

億円

売上推移の折れ線チャート52654914456325Q125Q225Q325Q426Q126Q25476

EPS (GAAP)

円

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート317.4272.6227.925Q125Q225Q325Q426Q126Q2344.2

営業利益

億円

営業利益推移の折れ線チャート1307114297725Q125Q225Q325Q426Q126Q21406

フリーキャッシュフロー

億円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート102874947025Q125Q225Q325Q426Q126Q2754

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 Q25,476 億円+6.5% YoY+13.8% QoQ—1,406 億円+10.3% YoY+26.5% QoQ790 億円+9.5% YoY+25.2% QoQ754 億円-27.6% YoY-24.5% QoQ344.2 円+14.1% YoY+26.5% QoQ
FY2026 Q14,692 億円+9.0% YoY-4.9% QoQ—1,083 億円+26.5% YoY+12.6% QoQ615 億円+28.3% YoY+29.6% QoQ973 億円+40.6% YoY+252.0% QoQ265.2 円+35.0% YoY+30.7% QoQ
FY2025 Q44,742 億円+10.9% YoY-1.1% QoQ—925 億円+23.1% YoY-22.5% QoQ456 億円-41.2% YoY-29.3% QoQ266 億円-67.6% YoY-78.0% QoQ195.1 円-38.0% YoY-28.7% QoQ
FY2025 Q34,737 億円+8.8% YoY-0.5% QoQ—1,180 億円+24.7% YoY-0.1% QoQ638 億円+22.1% YoY-4.5% QoQ1,195 億円+21.6% YoY+23.9% QoQ270.3 円+29.0% YoY-3.3% QoQ
FY2025 Q25,142 億円+6.3% YoY+16.4% QoQ—1,275 億円+7.3% YoY+45.1% QoQ721 億円+4.5% YoY+46.7% QoQ1,041 億円+56.4% YoY+46.7% QoQ301.6 円+10.2% YoY+49.6% QoQ
FY2025 Q14,305 億円+4.7% YoY-3.2% QoQ—856 億円+0.6% YoY+9.6% QoQ479 億円+13.2% YoY-40.6% QoQ692 億円+31.2% YoY-18.9% QoQ196.5 円+18.3% YoY-40.0% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2025 FY1.85 兆円+7.7% YoY—4,137 億円+13.6% YoY2,238 億円-5.1% YoY3,115 億円+5.8% YoY940.1 円-0.3% YoY
FY2024 FY1.72 兆円+9.2% YoY—3,641 億円+6.5% YoY2,358 億円+34.5% YoY2,945 億円+6.8% YoY943.2 円+41.8% YoY
FY2023 FY1.57 兆円+16.7% YoY—3,418 億円+6.3% YoY1,753 億円-9.1% YoY2,757 億円+9.3% YoY665.1 円-4.4% YoY
FY2022 FY1.34 兆円—3,193 億円1,913 億円2,503 億円690.6 円

提出書類

10-Q

2026.07.28

火曜

RevPAR伸長と手数料収入増で増収増益、自社株買いを積極継続もガイダンスは未公表

  • 【Q2 2026 決算】売上高 $3,341M（前年同期比+6.6%）、純利益 $482M（同+9.0%）、希薄化後EPS $2.10（同+14.1%）と増収増益
  • 【システム全体】RevPAR前年比+3.9%（ADR+2.5%、Occupancy+1.0pt）。特に米国RevPAR+5.4%と好調で、World Cup効果やビジネス/グループ需要が牽引
  • 【セグメント】管理&フランチャイズ部門のセグメントAdjusted EBITDAは$1,009M（同+7.2%）。ライセンス料収入が$34M増加し、コブランドカード/HGV/ブランドレジデンスが寄与
  • 【純増】6ヶ月間で288物件・32,500室を純増。システム全体の客室数は前年比+6.1%成長。開発パイプラインは541,300室
  • 【資本政策】6ヶ月間で$1,757Mの自社株買いを実施（約5.6百万株）。借入金総額$13.4B、Revolving Credit Facilityの未使用枠$1,894M

背景・要因

  • フランチャイズ料収入増加：RevPAR上昇（+4.6%）と純物件増（+$15M）が寄与。ただし解約手数料が$17M減少して一部相殺
  • ライセンス料収入が$34M増：コブランドクレジットカード契約、HGV（タイムシェア）の収益拡大、ブランドレジデンス料の増加
  • インセンティブ管理料は$75M→$69Mと減少（-8.0%）：特定地域の紛争影響
  • オーナーシップ部門収入は$332M→$311M（-6.3%）：改装中の非コンパラブルホテルの減少が主因
  • 金利費用$32M増：新規シニアノート発行（2025年7月/12月/2026年5月）と2026年3月の金利スワップ満了影響

リスク・懸念

  • 中東の地政学的紛争継続：MEA RevPARがQ2で-29.5%と大幅減。Occupancyも53.0%（前年比-16.1pt）と急落
  • 中国のグループ旅行需要低迷：政府規制継続により中国RevPARが減少
  • インフレ・金利上昇による開発遅延リスク：新規開業や開発に遅延が生じる可能性
  • 2027年4月満期の$600Mシニアノートの借り換えリスク：現在は流動性は十分と表明するも、今後の市況次第

原文

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8-K

2026.07.28

火曜

RevPAR＋3.9％、調整後EPS・EBITDAが市場予想上振れ。通期ガイダンスを据え置きもW杯需要に期待

  • Q2 調整後EPS $2.29（前年同期$2.20から+4.1％）、Net Income $482M（同$442Mから+9.0％）
  • Q2 調整後EBITDA $1,054M（同$1,008Mから+4.6％）、マージンは76.6％と前年75.2％から改善
  • システム全体のRevPAR（為替中立ベース）は前年比+3.9％、稼働率とADRの両方が寄与
  • 純増客室数21,600室、ネットユニット成長率+6.1％、パイプラインは過去最高の541,300室
  • 自社株買い2.9百万株（$932M）を実施、配当含む株主還元はQ2累計$966M、年初来$2,034M

会社ガイダンス

次四半期

2026年第3四半期見通し：RevPAR（為替中立ベース）前年比+約4.0％。調整後EPS $2.28-$2.34、調整後EBITDA $1,035-$1,055M、Net Income $502-$516M。W杯開催とカレンダーシフトの追い風を見込む。

通期

2026年通期見通し：RevPAR（為替中立ベース）前年比+3.0〜+3.5％。調整後EPS $8.89-$9.01、調整後EBITDA $4,040-$4,080M、Net Income $1,883-$1,911M。資本還元は約$3.5B、ネットユニット成長率6.0〜7.0％（下半期が上半期を上回る見込み）。設備投資・契約獲得コスト約$300M、一般管理費約$400M。

背景・要因

  • RevPAR成長は稼働率・ADR双方の上昇によるもの（Q2 RevPAR +3.9%）
  • 管理・フランチャイズ手数料収入が前年同期比+6.4％（Q2）〜+8.3％（H1）と拡大
  • 当初は下半期を見込んでいた$17Mの非RevPAR項目がQ2に前倒し計上されたことがEBITDAを押し上げ

リスク・懸念

  • 第4四半期はW杯の反動に加え、カレンダーシフトの逆風と中間選挙の影響を見込む
  • 地政学的リスク（イラン情勢等）、関税・移民政策の不透明感が旅行需要に影響する可能性がある
  • 労働力不足・サプライチェーン問題、インフレ・金利変動のマクロリスクを継続的に認識

原文

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10-Q

2026.04.28

火曜

RevPAR成長と手数料収入増で増収増益、通期ガイダンスは明示せず—自己株買いを積極継続

  • 売上高は$2,937M（前年同期比+9.0%）、うちフランチャイズ＆ライセンス料が$696M（同+11.4%）と好調
  • 純利益は$385M（前年同期$300M、+28.3%）、希薄化後EPS $1.66（前年$1.23）
  • Adjusted EBITDAは$901M（前年$795M、+13.3%）—管理・フランチャイズ部門の伸びが牽引
  • システム全体のRevPARは+3.6%（米国+3.4%、欧州+6.9%、アジア太平洋+4.7%）、中東は-1.7%と軟調
  • 2026年Q1に約2.7百万株を$825Mで自己株買い。残り約$3.9Bの枠が残る

背景・要因

  • フランチャイズ料の増加: 解約手数料（termination fees）が$32M増加、純ホテル増加で$12M増加
  • ライセンス料の増加: 提携クレジットカード契約等の戦略的パートナーシップから$8M増
  • 管理手数料の増加: 比較可能ホテルのRevPARがマネージド物件で+4.4%
  • 為替変動: オーナーシップ収入に$13Mのプラス影響、同費用には$15Mのマイナス影響
  • 金利費用増: 2025年発行の新規シニアノート（計$2.0B）により$29M増加、既存債償還で$14M相殺

リスク・懸念

  • 中東情勢の継続的な影響によりMEA地域のRevPARが-1.7%と減少
  • 2026年3月末時点で変動金利に対する金利スワップを保有しておらず、金利変動リスクにエクスポージャー
  • インフレ・金利上昇がホテル開発パイプラインの実行に遅延をもたらす可能性
  • 米国およびグローバルな政治動向・関税・旅行制限等の政策不確実性

原文

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8-K

2026.04.28

火曜

RevPAR+3.6%、調整後EPS+17%と好調決算。開発パイプラインは過去最高、通期ガイダンスを上方修正

  • 第1四半期のシステム全体比較可能RevPARは為替中立ベースで前年同期比+3.6%（稼働率・ADRともに上昇）
  • 調整後希薄化後EPSは$2.01（前年同期$1.72）、調整後EBITDAは$901M（前年同期$795M）と二桁増益
  • フランチャイズ＆ライセンス料収入は$696Mと前年比+11.4%増、マネジメント＆インセンティブ手数料も増加
  • 純新規客室数10,900室を追加、純ユニット成長率は前年同月比+6.3%。開発パイプラインは527,000室と過去最高
  • 新ブランド「Select by Hilton」のローンチを発表。YOTELが最初のブランドに
  • 株主還元は四半期で$860M（自社株買い$825M＋配当$35M）。年初来4月までで$1,084M

会社ガイダンス

次四半期

2026年第2四半期：システム全体RevPAR（為替中立）は前年同期比+2.0%〜+3.0%を見込む。希薄化後EPSは$2.13〜$2.19、調整後EPSは$2.18〜$2.24。当期純利益は$491M〜$505M、調整後EBITDAは$1,015M〜$1,035Mを見込む。前年同期の一時的フィーや中東RevPAR低下の影響を受ける見通し。

通期

2026年通期：システム全体RevPAR（為替中立）は前年比+2.0%〜+3.0%を見込む。希薄化後EPSは$8.28〜$8.40、調整後EPSは$8.79〜$8.91。当期純利益は$1,909M〜$1,937M、調整後EBITDAは$4,020M〜$4,060M。設備投資・契約獲得コストは約$300M、株主還元は約$3.5B、一般管理費は約$400M、純ユニット成長率は6.0%〜7.0%を見込む。

背景・要因

  • 米国を中心としたマクロ経済の追い風により需要トレンドが継続的に強化
  • 稼働率とADRの両方が上昇しRevPAR成長に寄与
  • フランチャイズ・マネジメントフィー収入が10.4%増加
  • 開発活動が活発で過去最大のパイプラインを達成

リスク・懸念

  • インフレ、金利変動、労働力不足やサプライチェーン混乱などのマクロ経済リスク
  • 地政学的コンフリクト（イラン関連を含む）、米国および世界の政治動向・関税・移民政策による旅行への影響リスク
  • 中東地域のRevPAR低下見込みが第2四半期の収益性指標に影響する可能性

原文

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