最新: 8-K  ·  2026-07-16

GEエアロスペース

GE Aerospace

商用・防衛航空機向けジェットエンジンの世界最大手。LEAP (狭胴機向け)・GE9X 等を主力に、エンジン保守・サービス事業も大きな収益源。

GE資本財公式 IR

最新四半期

FY2026 Q2· 2026-07-16 発表
売上
2.17 兆円
売上 YoY
+21.1%

前年同期比

売上 QoQ
+7.7%

前期比

EPS (GAAP)
366.6 円
EPS YoY
+19.6%

前年同期比

EPS QoQ
+24.9%

前期比

売上構成

2026-07-16 発表

売上構成比前年比
  • Services1.46 兆円71.5%+23.6%
  • Equipment5,842 億円28.5%+26.7%

指標推移

直近 6 四半期

売上

兆円

売上推移の折れ線チャート2.061.881.7125Q125Q225Q325Q426Q126Q22.17

EPS (GAAP)

円

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート353.5329.5305.525Q125Q225Q325Q426Q126Q2366.6

営業利益

億円

営業利益推移の折れ線チャート38673583329825Q125Q225Q325Q426Q126Q24037

フリーキャッシュフロー

億円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート41763405263425Q125Q225Q325Q426Q126Q24639

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 Q22.17 兆円+21.1% YoY+7.7% QoQ7,584 億円+11.9% YoY+4.6% QoQ4,037 億円+19.0% YoY+12.4% QoQ3,844 億円+16.9% YoY+24.5% QoQ4,639 億円+49.0% YoY+91.7% QoQ366.6 円+19.6% YoY+24.9% QoQ
FY2026 Q11.97 兆円+24.7% YoY-2.5% QoQ7,109 億円+13.5% YoY+2.7% QoQ3,521 億円+13.9% YoY-1.6% QoQ3,028 億円-3.7% YoY-25.1% QoQ2,373 億円+14.7% YoY-19.4% QoQ287.9 円-1.1% YoY-24.6% QoQ
FY2025 Q41.95 兆円+17.6% YoY+4.4% QoQ6,671 億円+7.4% YoY-1.5% QoQ3,448 億円+12.8% YoY+0.9% QoQ3,896 億円+33.8% YoY+17.8% QoQ2,836 億円+128.1% YoY-15.7% QoQ367.9 円+37.9% YoY+18.8% QoQ
FY2025 Q31.85 兆円+23.8% YoY+10.5% QoQ6,718 億円+22.2% YoY+5.8% QoQ3,390 億円+155.7% YoY+6.6% QoQ3,279 億円+16.5% YoY+6.4% QoQ3,335 億円+76.7% YoY+14.3% QoQ307.1 円+18.8% YoY+6.9% QoQ
FY2025 Q21.79 兆円+21.2% YoY+11.0% QoQ6,775 億円+18.7% YoY+6.0% QoQ3,392 億円+38.5% YoY+7.6% QoQ3,289 億円+60.2% YoY+2.5% QoQ3,113 億円+129.8% YoY+47.5% QoQ306.6 円+64.3% YoY+3.3% QoQ
FY2025 Q11.58 兆円+10.9% YoY-8.1% QoQ6,266 億円+22.8% YoY-2.7% QoQ3,090 億円+98.1% YoY-2.5% QoQ3,146 億円+28.5% YoY+4.2% QoQ2,069 億円+64.7% YoY+60.4% QoQ291.0 円+30.7% YoY+5.2% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2025 FY7.03 兆円+18.5% YoY2.59 兆円+17.3% YoY1.31 兆円+58.9% YoY1.33 兆円+32.8% YoY1.11 兆円+97.5% YoY1247.9 円+35.9% YoY
FY2024 FY5.93 兆円+9.5% YoY2.21 兆円+16.0% YoY8,211 億円+43.9% YoY1.01 兆円-30.9% YoY5,639 億円-15.0% YoY918.3 円-28.3% YoY
FY2023 FY5.42 兆円+21.3% YoY1.90 兆円+22.2% YoY5,708 億円+423.6% YoY1.45 兆円+2722.0% YoY6,634 億円-17.7% YoY1281.7 円+16620.0% YoY
FY2022 FY4.51 兆円-48.4% YoY1.57 兆円-22.5% YoY1,099 億円-32.8% YoY520 億円黒転 YoY8,126 億円+121.9% YoY7.7 円黒転 YoY
FY2021 FY6.54 兆円1.52 兆円1,225 億円-7,340 億円2,743 億円-713.5 円

提出書類

8-K

2026.07.16

木曜

サービス収益好調でQ2は増収増益、通期ガイダンスを全項目で上方修正。CESセグメントがけん引し売上・EPSとも+20%超

  • 【Q2 2026 調整後収益】$12.6B（前年比+24%）。CES（商用エンジン＆サービス）が$9.7B（+27%）とけん引
  • 【調整後EPS】$2.02（+22%）。継続EPS（GAAP）は$2.30（+23%）
  • 【フリーキャッシュフロー（FCF）】$3.0B（+43%）。営業CFは$3.3B（+39%）
  • 【営業利益（調整後）】$2.7B（+18%）。CES営業利益$2.7B（+20%）が全体を支える
  • 【セグメント別】CESサービス収益は+26%（内部ショップビジット収益+25%）。DPT（防衛）収益+16%、利益+18%

会社ガイダンス

通期

【2026年通期ガイダンス（全項目上方修正）】調整後収益成長率：従来LDD（低位一桁台半ば）→High-teens（10%台後半）。営業利益：$10.55B〜$10.75B（従来$9.85B〜$10.25B）。調整後EPS：$7.65〜$7.85（従来$7.10〜$7.40）。FCF：$8.9B〜$9.2B（従来$8.0B〜$8.4B）。FCF転換率：>100%。CESセグメント：収益成長率~20%（従来mid-teens）、営業利益$10.25B〜$10.35B（従来$9.6B〜$9.9B）。DPTセグメント：収益成長率LDD（従来mid- to high-single-digits）、営業利益$1.6B〜$1.7B（従来$1.55B〜$1.65B）

背景・要因

  • CESセグメントのサービス収益が+26%と力強い成長（内部ショップビジット収益+25%、スペアパーツ収益+25%超）
  • LEAPエンジン出荷が前年比+24%増加し、設備収益+30%に貢献
  • DPTセグメントはAvio Aeroがけん引しPropulsion & Additive Technologies収益が+23%
  • FLIGHT DECK業務改善プログラムにより内部ショップビジット生産量が四半期過去最高を記録
  • 上半期の総エンジン出荷台数が前年比+31%増加

リスク・懸念

  • マクロ経済と市場の変動（景気後退、インフレ、金利、サプライチェーン制約など）
  • 関税・制裁・貿易摩擦の地政学リスク
  • 製品の安全性・品質問題（設計・製造・耐久性）とそれに伴うコスト・評判リスク
  • サプライチェーンの制約や生産計画の実行リスク
  • BETA Technologiesへの投資評価変動やリストラ費用の不確実性

原文

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10-Q

2026.07.16

木曜

売上・利益とも二桁成長、CESが牽引。LEAP納入41%増、RPOは過去最高水準。今後はサプライチェーン・関税・中東リスクを注視するも、通期ガイダンスは堅持の構え。

  • Q2総売上は133億ドル（前年比+21%）、うちCES（民間エンジン＆サービス）が97億ドルで+27%と成長を牽引
  • Q2継続事業EPSは2.30ドル（前年比+23%）、Adjusted EPSは2.02ドル（+22%）
  • CESの内部ショップビジット収入は+25%成長、LEAPエンジン納入は510基（前年比+24%）、全体エンジン納入659基（+26%）
  • DPT（防衛）セグメントも堅調、売上34億ドル（+16%）、セグメント利益4.75億ドル（+18%）
  • RPO（残履行義務）は2108億ドルと過去最高、CESサービスRPOが前年末比+10%増の1703億ドル

背景・要因

  • CES：内部ショップビジットの増加・作業範囲拡大、スペアパーツ増加、エンジン納入増加、価格改定効果
  • DPT：防衛エンジン納入増加（+15%）と価格改善、Propulsion & Additive Technologiesの伸長
  • 関税影響：Q1-2025に計上した関税関連費用の大半をQ1-2026に取り崩し（約1億ドル戻し）
  • 保険事業収入は前年比減少（7.15億ドル→8.72億ドル）だが、保険利益は増加（1.71億ドル→1.47億ドル）

リスク・懸念

  • サプライチェーン制約とインフレ圧力が継続。材料調達は改善傾向だが、生産・納入への影響は継続
  • 関税政策の不確実性（IEEPA関税の最高裁判決後の還付申請は進むが、今後の動向次第）
  • 中東紛争が民間航空需要に悪影響を及ぼす可能性（ショップビジット減少・スペアエンジン需要減・長期契約収益性低下など）。現時点では重要影響なし
  • 為替変動リスク（ユーロ・英ポンド・ブラジルレアル）。現時点の影響は軽微

原文

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8-K

2026.04.21

火曜

GEエアロスペース、1Q好調で受注87%増・調整後売上29%増、2026年ガイダンス据え置きも高めの達成を見込む

  • 1Q売上は調整後ベースで前年同期比29%増の116億ドル、受注は87%増の230億ドルで急成長
  • 調整後EPS1.86ドルで25%増、調整後営業利益22.8%のマージン維持（200ベーシスポイント低下も高水準）
  • 商用エンジン・サービス部門の1Qサービス売上39%増、エンジン納入43%増で強力なモメンタム継続
  • 2026年ガイダンス維持：調整後営業利益95-103億ドル、調整後EPS7.10-7.40ドル、フリーキャッシュフロー80-84億ドル
  • 1700億ドルの商用サービスバックログと$1B規模の米国製造投資計画で強固なポジション

会社ガイダンス

通期

2026年通期：調整後営業利益95-103億ドル、調整後EPS7.10-7.40ドル、フリーキャッシュフロー80-84億ドル。ガイダンス前提条件として、ブレント原油が3Q末まで高水準で年末に低下、燃料供給面での短期的影響、世界GDP見通し低下、出発便数フラット～低一桁成長成長を想定。商用エンジン・サービス部門（CES）は売上ミッドティーン成長（サービス売上ミッドティーン成長、装備品売上ミッド～ハイティーン）、営業利益96-99億ドルを見込む。防衛・推進技術部門（DPT）は売上ミッド～ハイシングルディジット成長、営業利益15.5-16.5億ドルを見込む。

背景・要因

  • 材料サプライヤーからのインプット量が二桁数増加、CES部門サービス売上39%増に寄与
  • エンジン納入数43%増：顧客ミックスの影響で装備型エンジン（GE9X含む）の成長、これがマージン圧迫要因に
  • 米国防総省との新規契約（T408エンジン継続支援、GEK1500設計）による防衛セグメント受注67%増
  • アメリカン・エアウェイズ300機以上、ユナイテッド・エアラインズ300機のGEnx、デルタ・エアラインズ60機のGEnx受注で商用エンジン需要堅調

リスク・懸念

  • 地政学的不安定性への言及：経営陣が「動的な地政学的環境」にて2026年ガイダンスを据え置く必要があると述べている
  • ブレント原油価格が3Q末まで高止まり、年末に低下の見込み、および燃料供給面での短期的�悪影響を想定
  • 世界GDP見通し低下、2026年出発便数が前年比フラット～低一桁成長を予想
  • 供給チェーン制約、安全・品質問題のリスク、インフレーション、為替変動、金利の不確実性

原文

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10-Q

2026.04.21

火曜

売上が25%増でサービスと新型エンジン好調、ただし利益率は供給制約や成長投資で圧迫

  • Q1売上122億ドル（前年比25%増）。装置売上32.7億ドル（同24%増）、サービス売上83.5億ドル（同32%増）
  • 継続事業純利益19.3億ドル（前年同期比フラット）、調整純利益20.0億ドル（同25%増）
  • CESセグメント利益23.6億ドル（同23%増）、ただし利益率26.4%（前年28.7%から低下）。LEAP新型エンジン納入520基（同63%増）
  • RPO（残存受注）211.3億ドルに達し前四半期末比11%増。装置31.4億ドル、サービス179.9億ドル
  • 調整営業利益率21.8%（前年23.8%から200bps低下）。供給制約、インフレ、成長投資が継続に影響

背景・要因

  • LEAP新型エンジル納入数の大幅増加と外部MRO网络の拡大
  • 内部shop visit（エンジン修理サービス）の増加と予備部品需要の伸展
  • 装置納入の増加と価格上昇
  • 供給制約の緩和による生産向上（素材供給の改善）
  • 高い成長投資（RISE技術開発、製造能力拡張、MRO施設拡大等）
  • インフレ圧力と供給チェーン制約の継続、関税環境の変動

リスク・懸念

  • 供給制約とインフレの継続による製造・配送への影響。素材調達と納期短縮の課題
  • 中東紛争による商業航空需要の不確実性。搬送需要減少、燃料価格上昇により航空会社顧客に悪影響のリスク
  • ロングターム・サービス契約の採算性変動。Q1は有利な変化（約1億ドルの関税関連チャージ戻し）が発生
  • 為替と関税環境の急激な変動。2025年は複数国との相互関税撤廃（ゼロ・フォー・ゼロ）合意も、2026年のIEEPA関税への最高裁判決後、払戻手続き不確定
  • IRS監査（2016-2020年度）継続。Company は既存の計上額で十分と判断するも、追加税務要求の可能性あり
  • Bank BPH（ポーランド子会社）の住宅ローン訴訟に関する追加損失リスク

原文

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