最新: 8-K  ·  2026-07-22

CSX

CSX Corporation

米東部の鉄道貨物大手。Norfolk Southern と並ぶ東部 Class I 鉄道の二強。石炭・自動車・化学品輸送が主力。

CSX資本財公式 IR

最新四半期

FY2026 Q2· 2026-07-22 発表
売上
6,417 億円
売上 YoY
+10.1%

前年同期比

売上 QoQ
+13.0%

前期比

EPS (GAAP)
88.1 円
EPS YoY
+22.7%

前年同期比

EPS QoQ
+25.6%

前期比

売上構成

2026-07-22 発表

売上構成比前年比
  • Chemicals1,262 億円20.3%+10.4%
  • Intermodal1,011 億円16.3%+26.3%
  • Coal848 億円13.6%+9.0%
  • Agricultural and Food Products724 億円11.6%+6.2%
  • Automotive541 億円8.7%+3.8%
  • Forest Products434 億円7.0%+6.4%
  • Metals and Equipment417 億円6.7%+14.3%
  • Minerals395 億円6.3%+11.0%
  • Trucking369 億円5.9%+7.1%
  • Fertilizers215 億円3.5%+4.8%

指標推移

直近 6 四半期

売上

億円

売上推移の折れ線チャート62325925561825Q125Q225Q325Q426Q126Q26417

EPS (GAAP)

EPS (GAAP)推移の折れ線チャート82.071.861.625Q125Q225Q325Q426Q126Q288.1

営業利益

億円

営業利益推移の折れ線チャート23102066182325Q125Q225Q325Q426Q126Q22456

フリーキャッシュフロー

億円

フリーキャッシュフロー推移の折れ線チャート9635269025Q125Q225Q325Q426Q126Q21225

財務指標

四半期

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2026 Q26,417 億円+10.1% YoY+13.0% QoQ2,456 億円+17.4% YoY+20.2% QoQ1,634 億円+20.9% YoY+24.2% QoQ1,225 億円黒転 YoY+3.0% QoQ88.1 円+22.7% YoY+25.6% QoQ
FY2026 Q15,544 億円+1.7% YoY-0.7% QoQ1,995 億円+20.4% YoY+12.9% QoQ1,285 億円+24.9% YoY+12.1% QoQ1,161 億円+36.0% YoY+2.8% QoQ68.5 円+26.5% YoY+10.3% QoQ
FY2025 Q45,392 億円-0.9% YoY-2.2% QoQ1,706 億円+0.4% YoY+2.1% QoQ1,107 億円-1.8% YoY+3.7% QoQ1,090 億円+26.4% YoY+16.8% QoQ59.9 円+0.0% YoY+5.4% QoQ
FY2025 Q35,426 億円-0.9% YoY+0.4% QoQ1,644 億円-19.7% YoY-15.3% QoQ1,050 億円-22.4% YoY-16.3% QoQ918 億円-42.8% YoY黒転 QoQ56.0 円-19.6% YoY-15.9% QoQ
FY2025 Q25,828 億円-3.4% YoY+4.4% QoQ2,092 億円-11.4% YoY+23.2% QoQ1,352 億円-13.9% YoY+28.3% QoQ-230 億円赤転 YoY赤転 QoQ71.8 円-10.2% YoY+29.4% QoQ
FY2025 Q15,450 億円-7.0% YoY-3.3% QoQ1,657 億円-22.1% YoY-5.9% QoQ1,029 億円-26.6% YoY-11.9% QoQ853 億円-2.4% YoY-4.5% QoQ54.1 円-24.4% YoY-12.8% QoQ

年次

期間売上高粗利益営業利益純利益FCFEPS (GAAP)
FY2025 FY2.17 兆円-3.1% YoY6,949 億円-13.8% YoY4,441 億円-16.7% YoY2,630 億円-37.0% YoY236.7 円-14.0% YoY
FY2024 FY2.23 兆円-0.8% YoY8,062 億円-4.6% YoY5,334 億円-5.4% YoY4,178 億円-16.5% YoY275.1 円-1.6% YoY
FY2023 FY2.25 兆円-1.3% YoY8,453 億円-7.6% YoY5,638 億円-10.8% YoY5,006 億円-4.6% YoY279.8 円-5.2% YoY
FY2022 FY2.22 兆円8,907 億円6,154 億円5,106 億円287.2 円

提出書類

8-K

2026.07.22

水曜

CSX、四半期売上・EPSともに過去最高を更新。インター�モーダル9%増が牽引し営業利益率も240bps改善。通期ガイダンスはなし

  • 四半期売上 $3.94B(前年比+10%)で過去最高を記録
  • 希薄化後EPS $0.54(前年比+23%)、純利益 $1.00B(同+21%)
  • 営業利益 $1.51B(同+17%)、営業利益率 38.3%(240bps拡大)
  • 取扱数量 168万ユニット(同+6%)、インター�モーダルが9%増と好調
  • マーチャンダイズ・インター�モーダル・石炭の全セグメントで数量・価格ともに増加

背景・要因

  • 燃料サーチャージ収入の増加
  • 全セグメント(マーチャンダイズ・インター�モーダル・石炭)での数量増と価格改善
  • インター�モーダル9%増を筆頭に幅広い市場で6%の数量成長

リスク・懸念

  • 経済・政治・ビジネス環境の変化(運輸業界の競争・統合リスク含む)
  • 法規制の変更
  • 安全・セキュリティに関する事業リスク
  • 訴訟・請求の結果
  • 燃料価格変動と燃料サーチャージの影響
  • 戦争・テロ活動による悪影響
10-Q

2026.07.22

水曜

売上10%増・EPS0.54ドル(23%増)と好調、燃料費上昇を価格転嫁と効率化で吸収し営業利益率38.3%に改善

  • 売上高は39億3500万ドル(前年比+10%)。燃料サーチャージ増、全セグメントの数量・価格改善が寄与。
  • 営業利益は15億600万ドル(前年比+17%)、営業利益率は38.3%(前年35.9%から240bps改善)。
  • EPS(希薄化後)は0.54ドル(前年0.44ドル、+23%)。純利益は10億200万ドル(前年8億2900万ドル)。
  • 貨物数量は167万6,000ユニット(前年比+6%)。インターモーダルが26%増、化学品・金属・鉱物が牽引。
  • フリーキャッシュフロー(配当前)は16億1700万ドルと前年4億4400万ドルから大幅増。設備投資減と税支払い正常化が寄与。

会社ガイダンス

通期

2026年の計画設備投資は24億ドル未満を見込む。運転資金は営業キャッシュフローから賄う方針。

背景・要因

  • 燃料サーチャージ収入増に加え、全セグメント(マーチャンダイズ・インターモーダル・石炭)で数量・単価が上昇。
  • 燃料費(機関車用ディーゼル)が前年比74%急騰したが、非燃料費の削減(購買サービス他で6600万ドル減)で吸収。
  • インセンティブ報酬が5600万ドル増加した一方、人員削減など人件費のネット抑制効果。
  • 前年はブルーリッジ支線復旧(約2.95億ドル)など設備投資が高水準だったが、今期は正常化。

リスク・懸念

  • 燃料価格の高騰と変動リスク(機関車燃料費が前年比74%上昇)。
  • 石炭火力発電への天然ガス価格影響、輸出石炭の国際需給変動。
  • 訴訟リスク(燃料サーチャージ反トラスト訴訟は連邦地裁で鉄道側勝訴も控訴審係属中)。
  • パセーイク川下流の環境浄化に関する潜在的な費用負担。
  • マクロ経済・貿易政策・関税の変動による貨物需要への影響。
8-K

2026.04.22

水曜

増収増益・EPSは前年比+26%と好調、コスト管理とマージン改善が進行。ガイダンスは本資料では明示なし

  • 営業利益 $1.25B(前年$1.04B)、当期純利益 $807M(前年$646M)、EPS $0.43(前年$0.34)で前年比+26%増益
  • 売上高 $3.48B、前年比+2%。貨物量156万ユニットで同+3%
  • 増収要因: マーチャンダイズ価格改善、インターモーダル数量増、国内石炭増収、燃料サーチャージ増。減収要因: 輸出石炭減収(基準レート低下影響)

背景・要因

  • 売上: マーチャンダイズ価格改善、インターモーダル数量増、国内石炭増収、燃料サーチャージ増加が寄与
  • 減収要因: 輸出石炭の減少(基準レート低下の影響)
  • 費用効率改善によるマージン拡大が利益を押し上げ

リスク・懸念

  • 経済・業界環境の変化(運輸業界の競争・統合の影響)
  • 立法・規制変更リスク
  • 安全・セキュリティに関する事業リスク
  • 燃料価格・サーチャージ・燃料調達可能性の変動
  • 戦争・テロ活動および政府対応による悪影響の可能性
10-Q

2026.04.22

水曜

費用削減と効率化が寄与し営業利益20%増、EPS 26%増と大幅増益。通期設備投資は$2.4B未満を見込む

  • 売上高は前年比+2%($3,482M)と微増も、費用が6%減少($2,229M)したことで営業利益が20%増の$1,253M、営業利益率は560bps改善の36.0%
  • EPS(希薄化後)は$0.43と前年比+26%。純利益は$807M(前年$646M)に増加
  • セグメント別では鉄道セグメントの営業利益が$1,255M(前年$1,038M)と21%増。Truckingは横ばい
  • フリーキャッシュフロー(配当前)は$793Mと前年$559Mから42%増加。設備投資が$543M(前年$719M)に減少したことが主因
  • 自社株買いを$222M実施(6百万株、平均$39.02/株)。第3四半期に四半期配当を8%増の$0.14/株に増額

会社ガイダンス

通期

2026年の計画設備投資は$2.4B未満を見込む。安全・信頼性の維持に重点を置きつつ、収益成長と生産性向上プロジェクトにも投資。主に営業キャッシュフローで賄う方針。

背景・要因

  • 費用減少の最大要因はPurchased Services and Other(前年比▲$158M)。内訳は効率化による節減$50M、不動産売却益$44M(前年ゼロ)、ネットワーク混乱関連費用の減少$20Mなど
  • Labor and Fringe費用は$9M減少。インフレ影響$41Mを人員削減による効率化でほぼ相殺
  • 燃料費は$27M増加。機関車燃料価格が14%上昇した影響
  • 売上増加のドライバーはMerchandiseの価格改善、Intermodalの数量増(国内が好調)、石炭国内販売増、燃油サーチャージ増。一方、輸出石炭はベンチマーク低下で減少
  • 前年の設備投資にはBlue Ridge鉄道復旧工事の$133Mが含まれており、その反動で設備投資が減少

リスク・懸念

  • 輸出石炭市況の軟化(ベンチマークレート低下)
  • 顧客工場の閉鎖や一時停止がForest ProductsやMetals & Equipmentに影響
  • 関税や国際貿易協定の変更リスク(Forward-Looking Statementsに記載)
  • 労使交渉の不確実性(残りの組合従業員との交渉継続中)