2026.08.04
火曜
旅行需要の底堅さが寄与、売上・利益とも堅調な増加。Transformation Programの年間コスト削減目標を約$650Mへ上方修正し、中東紛争リスクを警戒しつつもQ3ガイダンスは安定成長を維持
- Q2 2026の売上は$7.4B(前年比+8%、恒常為替ベース+7%)。総予約高(Gross Bookings)は$51.0B(+9%、恒常為替+8%)、客室数(Room Nights)は325M(+5%)と堅調に成長。
- GAAP純利益は$2.0B(+118%)、Adjusted Net Incomeは$2.0B(+8%)、Adjusted EBITDAは$2.6B(+9%)。Adjusted EBITDAマージンは36.0%(前年35.6%)に改善。
- GAAP EPSは$2.53(+131%)、Adjusted EPSは$2.54(+15%)。成長率の乖離は前年のユーロ建て債務・転換社債に係る為替損失等の反動が主因。
- Transformation Programによる予想年間run-rate削減額を約$650Mへ増額(従来計画比)、2027年末までの達成を見込む。
- 株主還元も拡大。四半期に$3.7Bの自社株買い戻し(残存枠$14.5B)、四半期配当は$0.42/株(9/30支払い)を宣言。2026年4月に25-for-1株式分割を実施済み。
会社ガイダンス
次四半期
Q3 2026ガイダンス: 客室数(Room Nights)成長+3〜5%、総予約高成長+4〜6%、売上成長+4〜6%(恒常為替+5〜7%)。売上成長は為替で約1%のマイナス影響。Adjusted EBITDA成長は+4〜6%。旅行環境は直近トレンドと同程度の安定を前提。
通期
2026年通期ガイダンス: 総予約高成長はハイシングル(High Single Digits)、売上成長もハイシングル(為替で約1%のプラス影響)。Adjusted EBITDA成長はハイシングル、Adjusted EPS成長はロウ〜ミッドティーンズ(Low to Mid-Teens)。為替はAdjusted EBITDA・Adjusted EPS成長を売上成長より約0.5%押し下げる見込み。
背景・要因
- 旅行需要の底堅さ(地政学・マクロ不確実性があっても旅行意欲は維持)が予約・売上を牽引。
- ドル高(為替逆風)が恒常為替基準で約1%の売上成長を押し下げ。
- 前年同期にはユーロ建て債務の換算損失・転換社債に係る非GAAP調整が発生し、GAAP純利益が低水準だったため、今期は同要因が剥落してGAAP純利益が+118%と急伸。
- 調整後固定営業費用は+6%と売上成長(+8%)を下回る伸びに抑えられ、クラウドコスト・ソフトウェアライセンス料の増加と為替のマイナス影響により増加。
リスク・懸念
- 中東紛争: 飛行機チケット価格の上昇、一部路線の供給減、長距離国際旅行需要の軟化など間接的影響がQ3も継続する前提。中東へのインバウンド旅行需要に圧力。
- 地政学・マクロ経済の不確実性が消費支出・旅行行動に与える影響。
- 為替変動(ドル高)が報告ベースの成長率を押し下げる。
- 競争激化、第三者との関係悪化、生成AIの開発・利用、情報セキュリティ、税制・規制変更、債務水準など。